POSTERS&VIDEOS vol.10
innoeducationインターラクション・セッション
・発表者は割当のルームに留まって頂きます。事務局の司会進行役に従ってください。運営へのご協力をお願いします。
・適宜必要に応じてプレゼン資料を画面共有して下さい。
・参加者は発表途中であっても自由にルームを移動して結構です。
発表場所・時間
| #301 | #31 | #32 | #33 | #34 | #35 | #36 | #37 | #38 | #39 | |
| 第1部 11:00-11:15 | 0-1 | 1-1 | 2-1 | 3-1 | 4-1 | 5-1 | 6-1 | 7-1 | 8-1 | 9-1 |
| 第2部 11:20-11:35 | 1-2 | 2-2 | 3-2 | 4-2 | 5-2 | 6-2 | 7-2 | 8-2 | 9-2 | |
| 第3部 11:40-11:55 | 1-3 | 2-3 | 3-3 | 4-3 | 5-3 | 6-3 | 7-3 | 8-3 | 9-3 |
0ー1『新規事業提案制度「01Kao」を活用した社内サービス 「I-tie-Kao（会いたい顔）プロジェクト」の実装』奥住 佳子（花王株式会社ESG部門ESG戦略部）
新型コロナウイルス感染症（COVIDー19）パンデミックにより企業における働き方は変化を余儀なくされた。在宅勤務やオンライン会議が主流となり、オンライン会議では、回線の確保のため、カメラをオフにしての議論が当たり前化することとなった。こうした対応が長期化することにより、異動や新たなプロジェクトなどで、チームメンバーの顔と名前が一致しない。マスクで顔がかくれているので、チームメンバーの顔がわからないといった新たな課題が表面化してきていた。 弊社の新規事業提案制度「01Kao」を活用し、心理的安全性の高い組織作りへ貢献すべく「I-tie-Kao（会いたい顔）」という社内サービスの実装を試みた。 オンラインシステムへの顔画像の導入が組織の心理的安全性向上につながるかについて検証を行い、顔画像がその他の画像（イラスト、風景・動物画像、未設定）に比べて有意に、親しみやすさ、誠実、信頼、安心の観点で高いことがわかった。その結果を元に、オンラインシステムへの顔画像設定を促す社内キャンペーンを2022年９月から展開した。 「I-tie-Kao」は現在も進行中であるが、これまでにない社内サービスの立ち上げからの学びとしては、戦略と組織・体制だけでなく、ケイパビリティがなければ新規事業は立ち上がらないこと、共感が共生・共創・協働へつながることなどについても報告したい。 ちなみに、この事業は、早稲田大学 WASEDA-EDGEによる2021年度多摩美連携X医療特化型事業創造プログラムにおける学びを元に社内提案・実装したものである。
1ー1『 ハイブリッド型PBLにおけるチームワークの活性度に関する研究』油井毅（愛知学院大学経営学部）
ゼミ3年生6チームによる「Sカレ（実際に商品化を目指す大学ゼミ対抗のインターカレッジ）＝ハイブリッド型PBL」への参加を通じて、チーム活動におけるオンラインの会話を定量化し、チームの活性度とアイデア等に関するチームの合意のプロセスを分析する。創造的な状態であるグループにおいてはメンバーが平等に発言（Sawyer, 2007）している等のターンテイクが均等であることの先行研究はなされているが、各回のメンバーの発話時間に注目したことに新規性がある。発話時間からの分析（実験終了後の進捗確認による）では、メンバーの合意のもと順調に進んでいるチーム（1チームのみ）は実施回が違えば、発話量が多い人が変わっている。一方で、進捗が悪いと感じているチームほど、1人の会話量が多いことが明らかになった。様々な角度からチームプロセスを検討することが今後の課題であり、メンバーの笑顔、静かな間、うなづきをカウントし、その意図等を分析する計画である。
1ー2『SHIBAURA探究IT 教育プログラム「データサイエンス」』横山 浩司（芝浦工業大学附属中学高等学校）
2021年4月から中学生を対象に探究授業がスタート．本校の探究はIT（Information Technology）とGC（Global Communication）に分類されており，本プログラムは中学2年探究ITで現在進行中の授業です．
このプログラムはオープンデータを用いたデータ分析を取り入れた課題解決型プログラムです．PPDACサイクルを軸に全時間を４つのPhaseにわけて実施します．データを用いて「問い立て」，「課題定義」，「アイデア創出」，「プレゼン」，「考察」活動を実践しますが，特に「問い立て」に重点を置きます．データから関心のある事例について「意見や疑問」を出発点として，デザイン思考と問いのデザイン技法を複合的に利活用して「問い」へと発展させます．さらに定量・定性データを用いて現状分析することで「課題」を定義し解決のための「アイデア」を創出する力を養います．「アイデア」創出後には，「考察」を行うことで，自分たちの分析・主張を多角的視点で見直す機会を設定します．
常にデータの必要性や有用性が実感できる活動を目指すとともに，生徒間での創造的対話を促し協同性と自走の姿勢を養うことを目標とします．また，生徒の問いの変化や深化の過程を記録することで教員の関わり方についての知見を得ることも考えています．
1ー3『イノベーション教育におけるメンターは何をするのか？―東工大EDPの事例から』角征典、田岡祐樹、齊藤滋規（東京工業大学）
東京工業大学EDPでは、2017年より学生チームの支援を目的としたメンターをパートナー企業より派遣していただいている。しかし、学生チームの状況や問題はさまざまであり、メンターの行動を規定することは難しい。そこで、メンターの経験者にメンターの活動についてインタビューし、グラウデッドセオリーで分析した。その結果、メンターの活動プロセスに関する3つのフェーズと5つの構成概念が構築された。これにより、未経験のメンターでもチーム活動を支援することが可能となる。
2ー1『徳島大学i.schoolの取組み- 徳島大学が推進するイノベーション教育の事例紹介 -』玉有 朋子（徳島大学）
徳島大学 高等教育研究センター 学修支援部門 創新教育推進班は、今までにない新しいアイデアを生み出し、社会の様々な課題を解決できる真のイノベーション人材を育成することを目的としている。徳島大学i.schoolは、この創新教育推進班イノベーションデザイン担当が主催するプログラムとして、令和4年4月29日より開始された。
徳島大学i.schoolでは、「破壊的イノベーション」を起こすための思考プロセスを体系化したイノベーションワークショップのプログラムを、公募で集まった徳島大学i.school生13名に対して提供している。プログラムに参加した学生にどのような変化があったのかを知るために、心理的資本の評価を質問紙法にて行い、心理的資本が高まっていることが明らかとなった。
2ー2『中学生を対象にしたデザイン思考教育の効果と課題』杉浦元紀、吉岡拓海（愛知学院大学）
愛知学院大学の経営学部3年生５名がファシリテータを務め、常翔啓光学園中学校の学生８人を対象にデザイン思考ワークショップを実施した。本ワークショップの目的は、デザイン思考教育が中学生にどのような影響を与えるのか明らかにすることである。ワークショップの前後で行ったイノベーション指標に関するアンケートを比較したところ、多くの項目で伸びが見られた。今回の結果では、デザイン思考教育が中学生に大きな影響を与えることを明確に示した。
2ー3『グループワークと心理的資本の分析』山岡佳代（芝浦工業大学附属中学高等学校）
高校探究の授業で行った堀井先生のWSと心理的資本についての分析を纏めました。
3ー1『うなずき指標を用いたワークショップにおける現象の記述 〜議論の盛り上がりと信頼関係に着目して〜』村田亮（東京大学大学院工学系研究科）
うなずきは，相手の発言を聞いていること，説明を理解していること，主張に賛同していること，などを表すとともに，これを相手に伝えることで，相手に受容されている感覚を与え信頼関係の構築に寄与する，とされている．従って，うなずきは，ワークショップにおけるチームの状態を観察したり，ワークショップがうまくいくメカニズムを分析したりする上で，重要なファクターであると考えられる．そこで，本研究では，うなずきの役割に関する知見を深めるために，ワークショップにおける盛り上がり，信頼関係の２点に着目して，うなずき指標によってこれらをどのように記述できるか検討した．
その結果，盛り上がりに関して，積み上げる発言で議論が盛り上がっている箇所では，共通理解がとれているためうなずきが多くなること，また，反対意見を交わしつつ議論が盛り上がっている箇所では，考えながら議論していたものが合意形成に至るため，うなずきが少なくなってから多くなること，がそれぞれ特徴的なパターンとして観察された．また，信頼関係に関して，「お互いの発言の後に，うなずき，話し始める傾向にある」ペアには信頼関係があると見做せる可能性が示唆された．
これらの結果は，今後のワークショップ運営や信頼関係に着目した研究に活かせるものと考えられる．
3ー2『医学部生に対するイノベーション教育の効果（心理的資本）測定』松浦昌宏（滋賀医科大学）
滋賀医科大学では、イノベーション教育の一環として、医学科1年、看護学科1年の学部学生に対して、単位化された選択科目「医療イノベーションの基礎」を開講している。この科目の受講前後で「心理的資本」を測定し、分析した結果を報告する。
3ー3『メディカル・デバイス・プロデューサー育成プログラム エントリーコースⅠ』祗園景子1，鶴田宏樹1，猿渡昌子2，木戸正浩3，加藤博史4，福本巧3，保多隆裕2,5（1．神戸大学V.School，2．神戸大学医学部附属病院臨床研究推進センター， 3．神戸大学大学院医学研究科，4．神戸大学医学部附属病院医療技術部， 5．神戸大学未来医工学研究開発センター）
神戸大学では，所属先の業務に携わりながら，医療の基礎知識並びに医療機器開発の実践を習得できる「メディカル・デバイス・プロデューサー（MDP）育成プログラム」を開発・実施した。本プログラムの前身は，AMED国産医療機器創出促進基盤整備等事業の支援を受けて2017年度から開始した「ニーズ探索研修」および「『医療機器開発エキスパート』育成研修エントリーコース」で，2019年度から現在までAMED次世代医療機器連携拠点整備等事業の支援を受けて第3－6期を実施している。ここでは，2022年度に実施した第6期 MDP育成プログラムエントリーコースⅠについて紹介する。
4ー1『中小企業の事業転換につながる未来事業創造体験ワークショップの提供』仲山修司（本田技研工業株式会社）
私は、「ワイガヤ」の企業文化から生まれた独自の0→1発想支援プログラムを開発し展開している。
今回、社会人向けのイノベーション教育の一環として、中小企業に支援をおこなっている埼玉県の産業振興公社を通じ、中小企業の若手経営者10名に事業転換につながる「未来事業創造体験ワークショップ」を提供した。
その結果のアンケートからは、中小企業が必要としているのは０→１型のアイディア創出支援であることが見えてきた。
今後は、中小企業向けのイノベーション教育人材を増やし、事業転換を早期に考えることができる機会の提供を検討していきたい。
4ー2『アイデア創出時におけるリーダーの視覚行動特性に関する一考察 対面、非対面でのアイデア創出を対象として』横山広充（大阪工業大学）
非対面でのアイデア創出手法ン構築のための基礎的資料となることを目的に対面と非対面でのデザイン思考の手法を利用したグループによるアイデア創出作業を対象とし、作業中のグループリーダーの視線計測実験を実施した。結果、アイデア創出時におけるリーダーのメンバー全員の顔への停留時間を確認し、対面と非対面での違いを確認するとともに、非対面でのアイデア創出時のリーダーの視覚行動を視線停留頻度という観点から表記することができた。
4ー3『ICTを活用した効果的・実践的な探究学習コンテンツの構築に関する実証研究 ー 探究百科GATEWAYの開発 ー』佐々木敦斗・佐藤好・船野杏友（株式会社オーナー）、中沢峻・佐々木秀之（宮城大学）（株式会社オーナー、宮城大学事業構想学群地域資源マネジメント研究室）
株式会社オーナー（代表取締役社長：佐々木 敦斗）と宮城大学地域資源マネジメント研究室（准教授：佐々木 秀之）は 2022 年度より高等学校で「総合的な探究の時間」の本格実施が始まることを踏まえて、共同で「ICT を活用した効果的・実践的な探究学習コンテンツの構築に関する実証研究」を2021年に立ち上げた。宮城大学地域資源マネジメント研究室は、地方創生等の研究や大学生の実践活動など、探究学習につながる活動を行ってきた。株式会社オーナーは、子供たちの主体性（オーナーシップ）を育むICT 教材の開発を行っており、共同で研究および教材開発を行うことで、高校生が変化の激しい社会を生き抜く力や地元定着意識を高めることが期待される。現在は、株式会社オーナーが中心となり、オンラインのキャリア学習教材「GATEWAY」の開発を進めている。「GATEWAY」上には、地域で活躍する社会人のインタビュー記事や、企業の課題解決の事例等、多様なコンテンツを収録。 本発表では研究と開発にあたって収集したアンケートの結果や、開発した教材を利用した生徒と先生方からのフィードバックを踏まえた今後の展望について紹介する。
5ー1『ワガママSDGs』湯川カナ（一般社団法人リベルタ学舎）
中高生対象ソーシャルアントレプレナーシップ教育の実践発表です。
5ー2『第五回全国高校生社会イノベーション選手権大会報告』三田村大我（東京大学工学部社会基盤学科）
全国高校生社会イノベーション選手権（通称イノチャン）は、全国の高校生が特定の社会の課題に対して有効なアイディアを発想し、そのアイディアの新規性や発想に至るまでのプロセスを競い合う大会です。イノチャンは今年で5回目を迎えることができ、その内容報告をさせていただきます。
5ー3『実践型起業教育の場及び対象としての「現実」のデザイン』飯田一弘、元木一喜、堀光希（ミテモ株式会社）
本報告は、高校生向けのアントレプレナーシップ教育プログラムである名古屋市「スタートアップ・ユースキャンプ」を素材に、短期間の実践型のアントレプレナーシップ教育プログラムをデザインする際に留意する点について明らかにする。
実践型の教育プログラムのデザイン上の課題は、つくりものではないリアルな現実でありつつ、良質な学習体験に直結するような機会を、いかにしてしつらえるかである。
体験・実践を通じて学ぶとは、”現実”の舞台に飛び込み、”現実”を創出し、そこから学ぶということである。しかし、現実を素朴に体験させるだけでは、”這いまわる経験主義”の罠に陥りやすい。
そこで、本プログラムの成功に寄与した「現実」デザインのポイント７点を紹介する。
6ー1『アントレプレナーシップ教育のための教員養成プログラム：エビデンスに基づくフレームワーク形成』島岡未来子（早稲田大学／神奈川県立保健福祉大学）
大学や専門学校などの高等教育機関におけるアントレプレナーシップ教育プログラムは、過去数十年の間に世界中で大幅に増加している。マインドセットの転換や能力開発の複雑さを考えると、教員に適切なトレーニングや能力開発を提供することが強く求められている。本研究は、首都圏のイノベーション・エコシステムを支援するために提供された教員育成プログラム（FDプログラム）の有効性を評価するためのエビデンスに基づくフレームワークを提供する。
本FDプログラムは、2021年5月15日～2022年2月19日にかけて実施した。本FDプログラムの主要な目的の一つは、参加者の知覚行動制御性、創造的自己効力感、エラー対処戦略（エラーに関するコミュニケーションとエラーストレイン；Rybowiak, Garst, Frese, & Batinic, 1999）が創造性とイノベーションに関連しているため、これらを強化することにあった。
分析結果として、社会的規範の認識、知覚行動制御性、 自己効力感、クリエイティブ自己効力感、エラー・コミュニケーションの項目で本FDプログラムがポジティブな効果があったことが明らかになった。さらにジェンダー、グロースマインドセット、コーチング研修などのモデレーティング効果を明らかにした。
6ー2『山形飯豊町をフィールドとした地域社会実践実習（食産業支援）』小酒井貴晴（山形大学学術研究院（地域教育文化学部・理工学研究科））
山形大学地域教育文化学部では、実践型地域社会実習として「フィールドプロジェクト」という授業（3年通年・学部必修）を実施している。様々な地域における各担当教員の専門を活かしたプログラムを実施している。本発表では、臨床栄養を専門とする教員と栄養生理学を専門とする教員が共同で担当しながら、飯豊町第三セクター企業と教育研究協定を締結しながら、学生に地域で生きる力を、実践的に学習していく成果を発表します。なお、ライトニングトーク動画には地域PRのためにどんなことができるかを、学生なりに考えて、カウンターパートに提供した成果を一部抜粋・編集して公開しています。
6ー3『徳島大学産業院 教育・経営支援部門における実践型アントレプレナーシップ教育の現状と未来』石原佑（徳島大学）
この度はポスターでは割愛しております。
7ー1『グループによるアイデア創出中の発話の可視化結果と成果物の関係の探索』高 龍叡（東京工業大学）
グループの状態を可視化することは、グループメンバーへの効果的なグループワークの振り返り、グループへの介入、またグループワークの研究を行う者にとっては、グループワークの観察やインタビューに代わり、分析などに有効である。
本研究は、グループワークの構成要素の一つである発話に着目して、グループワークによる発話の可視化ツールの開発を行った。「メンバーの専門多様性が各個人の着眼点と集団の成果物に与える影響の検証」のアイデア創出における対話データを用いて実際に可視化を行い、発話の可視化結果と成果物との関係を調べた。
その結果、可視化については、グループ全体及びメンバーの発話量、会話量、発話の順番、頻出単語の可視化を実装することができ、グループの状態を定量的なデータで提供することが可能になった。また、発話の可視化結果と成果物との関係においては、グループのメンバー間で発話のばらつきが大きいとき、創出するアイデア数は減少する傾向にあることがわかった。
7ー2『産学官民金労言と連携するITを活用してモノを作ること実践的な学び』塩島諒輔（株式会社スクーミー）
VUCA時代、先を予測することが難しいとされる未来を生きていくためには、自ら考え、作り、発信することが必要だと考えています。スクーミーでは、課題に対して考え、作り、動かし、使い、検証し、改善していき、解決方法をシェアする学びを産学官民金労言と連携して行います。アイデアを形にし、実際に課題を解決することが本当にできるのかを検証することで、うまくいかない点や思っていたものと違う点が出てくる中で、さらに意見を出し合い、改善していき、さらに、それを発信してシェアし活用してもらう流れの中に、真の学びがあると考えています。
アウトプットをするための学習コストをスクーミーボードで減らすことができるので、専門知識習得の時間を減らすことと、作ったものを利用するまでのハードルが下がるため、誰でもITを活用したアプリやセンサーをつくることができます。
7ー3『デザイナーのユーザーへの共感を通じたインサイト生成過程の分析のための問題定義評価観点の提案』伊藤鑑（東京工業大学）
創造的な製品やサービスの開発のためにはユーザーへの共感を通じてインサイトを得ることが重要だといわれている。その重要性は広く認められているものの未だにそのメカニズムは解明されていない。デザイン教育現場で初学者に対する支援を開発するためにもこのメカニズムを解明することが重要である。本研究はメカニズム解明の第一歩として、インサイトを含む問題定義を評価するための指標作成を目的とする。デザイン教育に携わる7人に半構造化インタビューを実施し、コーディングによって概念生成を行った。その結果12個の概念が生成され5つのカテゴリに集約された。それらの評価観点はプロジェクトの段階変化と対応し変化することが明らかになった。
8ー1『産学連携による共育型インターンシップのプログラム開発と教育効果』松坂暢浩・山本美奈子・藤原宏司（山形大学 学術研究院）
本報告では、地方圏の大学と中小企業団体が、インターンシップ参加学生とインターンシップ受入先の社員が「共に学び、共に育ち合う」共育型インターンシップのプログラム開発と教育効果について報告する。
8ー2『PRE-EVトラックPJ事業の紹介 ーイノベーションを起こす中小企業になるためにはー』佐藤啓（株式会社サニックス）
本発表では、弊社が進めておりますPRE-EVトラックプロジェクトについて、そしてイノベーションを起こす企業になるためには、という二点について説明を行う。
PRE-EVトラックは、走行距離・稼働率・電欠など商用車のＥＶ化の際発生する、様々な課題を解決する。2022年の5月には新会社である「PRE-EVモビリティ株式会社」を設立し、山形大学様、大手メーカー様など様々な支援者から協力を得ながら、事業化へ向けて開発を進めている。
そして、このような新事業を発足することができたのは、社員の共感、協力があってこそである。規模の決して大きくない、中小企業である弊社が、社内でイノベーションを起こすために行った様々な取り組みを紹介する。
8ー3『日本初IR履修証明プログラムの現状と課題〜データ・マネジメント、プロボスト等に係る教材開発〜』浅野茂（山形大学）
昨今の高等教育機関を取り巻く環境は厳しさを増すとともに、客観的なエビデンスに基づく大学経営、そして大学の最も重要な使命である教育について、自ら質保証することが強く求められている。山形大学においては、2007年から国立大学で初となる「エンロールメント・マネジメント」に取り組むとともに、学生の到達度を直接評価する「基盤力テスト」を独自開発して、教育改善の基礎資料として活用している。これらの取組を通じて蓄積してきたノウハウ等を活用し、2020年5月から大学職員を対象とした日本初の「IR（Institutional Research）実践プログラム」を開講した。本報告においては、このプログラムの現状と課題、今後の展望等を報告する。
9ー1『ソーシャル・イノベーターを育成する社会人大学院教育 』佐野淳也（大阪成蹊大学）
ソーシャル・イノベーターを育成する社会人大学院教育の事例として、同志社大学大学院総合政策科学研究科ソーシャルイノベーションコースについて紹介する。
9ー2『サービスロボットを教材とした文理融合教育の実施と評価について』見崎大悟、森岡 耕作（見崎大悟（工学院大学）、森岡 耕作（東京経済大学））
文理融合教育の重要性は多くの教育機関で議論をされているが、現状として十分な成果が得られているとは言えない。その問題点のひとつが、課題設定の難しさである。本発表では、近年急速に導入が進んでいるサービスロボットをお題とした、工学と経営の学部の学生が合同プロジェクトによる教育手法とその有効性の評価方法について発表をおこなう。
9ー3『徳島大学イノベーションプラザの学生プロジェクト活動への 支援とその方法の検討』森口 茉梨亜（徳島大学（高等教育研究センター学修支援部門創新教育推進班））
徳島大学イノベーションプラザでは自主的な学生プロジェクト活動を支援しており、今年度は鳥人間プロジェクトやロケットプロジェクトなどを含む6プロジェクト、約200名の学生が活動している。
2020年度より続くコロナ禍の影響で、学生間のコミュニケーション不足による問題がプロジェクト運営に影響していると懸念される機会が増えてきた。そこで、今年度は対面活動機会の支援を増やすことで、学生たちの問題に早期に対応できる状況づくりを目標に、新たな取り組みをいくつか実践した。これらの結果から、情報共有の不足からプロジェクトメンバー間のモチベーションの差が生まれ、プロジェクト運営に課題を抱えていったことが示唆された。また、今年度の取り組みをふまえて、効果的な支援体制の構築を検討していく。
